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全国の男女1000名に聞いた
『余命が限られた場合、どのような医療を受け、
どのような最期を過ごしたいか』
日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団（理事長 柏木 哲夫）では、全国の男女1,000名を対象に標記についてのアンケート調査を実施いたしました。
この程、その調査結果がまとまりましたのでご報告いたします。
■ホスピス・緩和ケアに関する意識調査2018年（全文） (PDF) 
■ホスピス・緩和ケアに関する意識調査2018年（ダイジェスト版 全文）(PDF)
—全国の男女 1000 名に聞いた『余命が限られた場合、どのような医療を受け、どのような最期を過ごしたいか』—
はじめに
 この度、「ホスピス・緩和ケアに関する意識調査 2018 年」を公表する運びとなりました。
前回の調査（2012年）から６年が経過し、ホスピス・緩和ケアを取り巻く環境も変化しつつあります。今回の調査を通して、過去の調査との比較にとどまらず、高齢化、多死社会が抱える課題に関しても重要な知見が得られるのではないかと考えております。
当財団は、ホスピス・緩和ケアに関する調査・研究や従事者人材育成を行うことにより、ホスピス・緩和ケアの質の向上に寄与することを目的として設立され、活動しています。同時に、社会からの理解や評価、期待を大切にする姿勢も重視し、ホスピス・ボランティアの支援活動、一般市民を対象としたフォーラム、また、さまざまな媒体を通しての情報提供活動を行ってきました。本調査は、ホスピス・緩和ケアに関する、社会における客観的な事実を確認し公表するという情報提供活動および調査結果の解析により、当財団の方向が正され、より貢献度の高い成果を達成することを目的として継続的に実施してまいりました。
本調査は、当財団事業委員会で企画され、事業委員の志真泰夫氏、小谷みどり氏、関西学院大学坂口幸弘氏、および名古屋大学佐藤一樹氏の４名から成る実行委員会が、第一生命経済研究所の協力を得て完成したものです。
今回の調査では、過去の調査を継続し比較するという基本的事項に加えて、人生の最終段階で受けたい治療や、その意思決定をだれが行うかなど、現在終末期医療の課題となっている事項も調査項目に加えられました。さらに配偶者など大切な人との死別と悲嘆に関する調査項目も加えられ、時機に適った調査になったのでは、と考えております。
本調査が目的に適ったものになっているかどうかは、皆様の評価を待つのみでありますが、それらの建設的意見を踏まえて今後も、この意識調査をより充実した、意義深いものに高めていきたいと願っております。ホスピス・緩和ケアの働きは、患者さんやご家族のためであることはもちろんでありますが、同時に現代社会の病理に対する癒しのメッセージを発信することもあると考えております。本調査結果の公表が、その発信の一助となることを願ってやみません。
2018 年 5月
公益財団法人
日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団
理事長 柏木哲夫
≪調査の実施概要≫
| １．調査地域と対象 |
全国の20歳から79歳までの男女 |
| ２．サンプル数 |
1,000名 |
| 3．サンプル抽出 |
クロスマーケティング社のモニター |
| 4．調査方法 |
インターネット調査 |
| 5．実施時期 |
2017年12月12日から12月15日 |
| 6．回答者の属性 |
（単位：人）
注：性×年代の人口構成比に合わせたサンプル数をとった。 |
| 8．調査機関 |
第一生命経済研究所 |
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