| おわりに この度、「ホスピス・緩和ケアに関する意識調査」を公表できることになりました。当財団の事業は、ややもすれば専門の医療従事者が対象になることが多く、そのゆえに特別な領域での活動に偏することが懸念されてきました。ホスピス・緩和ケアの仕事は、専門的なものではありますが、あくまで社会のなかに開かれたものとして存在していることはいうまでもありません。 当財団では、ホスピス・緩和ケアに関する調査および研究を行うことにより、ホスピス・緩和ケアの発展に貢献し、もって国民の保険医療の向上に寄与することを目的としています。同時に、社会からの理解や評価・期待を大切にする姿勢を重視してきました。そのために、専門的セミナーの開催、ホスピス・ボランティアの支援活動、一般市民を対象としたフォーラム、さまざまな媒体を通しての情報提供活動などを行ってきました。この度、本意識調査を試みることによって、社会における客観的な事実を確認しようとしました。そのことによって、当財団が方向を正され、より貢献度の高い成果を達成したいと願っています。 本意識調査は、当財団事業委員会で企画され、１年の検討期間を経て実施されました。事業委員の恒藤暁、磯崎千枝子・島田恒の３名が実行委員会をつくり、第一生命経済研究所の協力を得て完成したものです。実行委員会は、会議やメールを通して意見を調整し、第一生命経済研究所小谷みどり氏と念入りな討議を重ねてきました。本調査の目的と概要は、「要約」にまとめられていますが、ホスピス・緩和ケアの認知度やイメージ、それへの期待というような基本的な調査を行うとともに、治癒の見込みがない病気にかかり、死期が近い場合、人々はどんな精神的な問題に直面するのかという内面的な課題に対して、設問を配して解明しようと試みています。 本調査が目的に適ったものになっているかどうかは皆様の評価を待つのみでありますが、それらの建設的意見を踏まえて今後、定例的に意識調査を継続し、意義の深いものに高めていきたいと願っています。ホスピス・緩和ケアの働きは、末期がん患者さんやご家族のためであることはもちろんでありますが、同時に現代社会の病理に対する癒しのメッセージを発信することでもあると考えています。 2006年１月 |
| 日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団理事長 柏木 哲夫 ■もくじ■ |